品川の高度不妊治療・人工授精(AIH)なら、にしたんARTクリニック品川院
にしたんARTクリニック品川院
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「いつかは子供が欲しいけれど、今は仕事や趣味に集中したい」「自分は年齢を重ねてから結婚・出産をすることになりそうだから、今できることをやっておきたい」と考える女性にとって、卵子凍結が選択肢のひとつとなっています。卵子凍結をしておくことで、将来妊娠を望んだときに、若い頃の卵子を使って体外受精することが可能となります。
卵子凍結の対象となるのは、主に20~30代の未婚女性です。卵子凍結をしておくことで、妊娠や出産のタイミングをコントロールでき、将来妊娠や出産を希望したときに妊娠する確率を少しでも上げられる可能性があります。
東京都では、都内にお住まいの方を対象に、2023年10月より「卵子凍結に係る費用助成」を開始しました。にしたんARTクリニック品川院は、助成金の受給対象となる登録医療機関です。この記事では、卵子凍結に係る費用助成の概要と、申込み手順などについて詳しく紹介します。
卵子凍結とは、将来体外受精することを見据えて、未受精の卵子を凍結保存することをいいます。卵巣にある未受精の卵子を採卵手術によって体外に取り出し、-196℃の液体窒素タンクの中で凍結保存します。理論的には半永久的に保存することができるため、将来パートナーができ、妊娠・出産を希望したときに、保存していた凍結卵子を融解し、体外受精して妊娠の確率を高めることができるというものです。
卵子は加齢とともに数や質が低下するため、40歳近くになると自然妊娠する確率が少しずつ減少します。卵子凍結をしておけば、若いときの卵子を使って体外受精ができ、妊娠する確率を少しでも高めることが可能です。そのため、将来の備えとして卵子凍結を検討する方が増えています。
卵子凍結については、こちらのページをご覧ください。
卵子凍結について
東京都では、2023年10月から卵子凍結に係る費用助成をスタートしました。この助成制度は、将来の妊娠・出産に備える選択肢のひとつとして、卵子凍結・保存費用を補助するものです。主に採卵準備のための投薬や採卵、卵子凍結などにかかる費用に適用され、条件によって最大30万円の助成が受けられます。
これとは別に、凍結卵子を使用した生殖補助医療(ART)を受けるご夫婦(カップル)を対象とした「凍結卵子を使用した生殖補助医療への助成」も設けられており、対象となる施術に対して1回につき上限25万円(最大6回まで)の助成が受けられます。
にしたんARTクリニック品川院は、この助成金の受給対象となる登録医療機関です。東京都が定めている対象者の要件に該当し、当院で卵子凍結された患者さまは、助成金を受け取ることができます。
ここでは、東京都の卵子凍結に係る費用助成の概要を解説します。
東京都の卵子凍結に係る費用助成の対象になるのは、都内に住む18歳以上40歳未満の女性です。この年齢は、採卵を実施した日の年齢となるため、注意してください。
さらに、次のすべてに該当する必要があります。
(1)都が開催する卵子凍結に関する正しい知識を持っていただくための卵子凍結に係る対象者向けオンライン説明会に参加した後、調査事業への協力申請を行い、協力承認決定を受けること(説明会の有効期限までに、採卵に向けた投薬や自然周期の場合の卵胞の発育モニター、ホルモン検査といった卵子凍結に係る医療行為を開始した場合は、再度の説明会への参加は不要)。
(2)本人が説明会に参加した日から1年以内に、卵子凍結に係る医療行為を開始すること(卵子凍結に係る医療行為の開始日が、本人が説明会に参加した日から1年を超える場合は、再度、説明会への参加が必要)。
(3)説明会への参加を申し込んだ日から未受精卵子の凍結が完了し都へ助成金を申請する日までのあいだ、継続して東京都の区域内に住民登録をしていること。
(4)説明会に参加した後、都が指定する登録医療機関で採卵準備のための投薬・採卵・卵子凍結を行うこと。
(5)採卵を実施した日における対象者の年齢が、18歳以上40歳未満であること。
(6)凍結卵子の売買、譲渡、その他第三者への提供は、いかなる場合も行わないこと。また、海外への移送は行わないこと。
(7)卵子凍結後も都の実施する調査に対し、継続的に(2028年度まで)協力すること。
(8)卵子凍結に係る費用助成を受けようとする医療行為について、ほかの法令等の規定により、国または地方公共団体の負担による医療に関する給付の対象とならないこと。
ただし、下記の方は対象外となりますのでご注意ください。
卵子凍結に係る費用助成金は、卵子凍結を実施した年度に、上限20万円を受け取ることができます。
卵子凍結に係る助成金を受け取るためには、説明会の参加など定められた要件に従った手順があります。必ず事前に確認し、申込み忘れなどがないようにしてください。
東京都が実施するオンライン説明会に申込みます。この説明会に参加せずにクリニックで卵子凍結をしてしまうと、助成の対象外となってしまうので注意してください。
説明会の有効期限は、本人が説明会に参加した日から1年となり、1年を超えてしまった場合は、再度説明会への参加が必要です。
説明会参加後、助成金の利用を希望する場合は、東京都の調査協力申請の手続きを行います。卵子凍結への支援に向けた調査事業協力申請書(第2号様式)や誓約書に記入し、住民票の写しを添付して申請します。なお、卵子凍結への支援に向けた調査事業協力申請書(第2号様式)は、郵送の場合のみ必要です。郵送で申請する場合は、簡易書留や特定記録郵便など郵送したことの記録が残る方法で送付しましょう。
申請は、「【事業への参加申請】卵子凍結への支援に向けた調査事業協力申請フォーム」からでも行うことができますが、その場合、誓約書と住民票の写しは、PDFや画像データにして添付の上、送信してください。申請後、承認されると助成金の承認決定通知書が届きます。受領後、卵子凍結を行うクリニックへの通院が始まります。
東京都では、「卵子凍結への支援に向けた調査事業登録医療機関」を指定しています。登録されている医療機関で、卵子凍結を実施してください。登録されていない医療機関で卵子凍結をしても、助成金を受け取ることはできません。なお、にしたんARTクリニック品川院は、登録医療機関です。
卵子凍結に係る医療行為が終わったら、受診したクリニックに「卵子凍結への支援に向けた調査事業受診等証明書」の記入を依頼します。作成には数日から数週間程がかかることもあるため、時間に余裕を持って依頼してください。
卵子凍結について、詳しくはこちらのページをご覧ください。
医療行為の終了日が属する年度の最終日(3月31日)までに、助成申請フォームから助成金の申請を行います。その際、住民票の写しと医療機関でもらった領収書のコピーを、PDFや画像データにして添付する必要があります。
また、医療機関に依頼した卵子凍結への支援に向けた調査事業受診等証明書は、原本での郵送が必要です。
書類審査の結果、要件をすべて満たしている場合は、「事業協力承認決定通知書」が住民票に記載のある住所に郵送されます。併せて、卵子凍結に関するアンケート調査(凍結時)の回答フォームが送られてくるので、そちらも回答する必要があります。
事業協力承認決定通知書の到着から約1ヵ月後に、指定した口座に助成金が振り込まれるので、入金を確認してください。
※出典 東京都福祉局「【お知らせ】令和6年度の卵子凍結に係る費用助成について」
2023年度に都が開始した卵子凍結に係る費用助成を受けており、すでに卵子凍結済みの卵子を凍結保管している方は、次年度以降の保管更新時の調査に回答した上で申請を行うと、助成金を受け取ることができます。
なお、調査の詳細や申請方法については、卵子凍結に係る費用助成の申請時に参加する説明会にて配布される資料をご確認ください。助成の対象条件と助成額については、下記のとおりです。
助成金を受け取りたい場合は、卵子を凍結した日(凍結日)の1年後の日から、3ヵ月以内に都が実施する調査に協力するとともに、助成金を申請しなければなりません。
ただし、卵子を凍結した際の助成承認決定日が、保管更新時の調査の回答期間における開始日(凍結日の1年後の日)以降になる場合は、助成承認決定日から3ヵ月以内に都が実施する調査に協力し、それと同時に助成金を申請する必要があります。
都が実施している、凍結した卵子の保管更新時の調査に回答した場合、1年ごとに一律2万円を受け取ることができます。なお、この助成金は、2028年度までとなります。
本人の使用または廃棄により、本助成制度を活用して凍結した卵子の保管数が0個になった場合は、0個になった時点の直後に実施される調査までが対象です。
卵子凍結は、将来妊娠や出産をしたいけれど、今は仕事や趣味を優先したいという女性にとって、ひとつの選択肢になりつつあります。
東京にお住まいの方で、卵子凍結を検討されている方は、にしたんARTクリニック品川院へご相談ください。当院は東京都の卵子凍結に係る費用助成の対象医療機関なので、経済的な負担を軽くすることが可能です。助成金以外にもご不安があれば、カウンセラーがいつでもお話を伺います。 にしたんARTクリニック品川院は、平日は22時まで、土日祝日も休まずに診療をしておりますので、働きながら卵子凍結を行うことが可能です。卵子凍結について疑問や不安がある方は、まずは無料カウンセリングでご相談ください。