人工授精(AIH)にかかる費用はどのくらい？保険適用について解説

人工授精(AIH)は一般不妊治療の一つで、タイミング法(タイミング指導)で妊娠に至らなかった場合に、次の治療法として選択されることが多い不妊治療です。
人工授精は保険適用の対象となり、自己負担額は1回あたり数千円程度が目安です。ただし、診察料や検査代、薬代などが別途かかるため、実際の費用は治療内容によって異なります。
本記事では、人工授精にかかる費用の相場や保険適用の条件、自己負担額の目安について詳しく解説します。

人工授精(AIH)とは？

人工授精(AIH)は、パートナーの精子を洗浄・濃縮し、排卵の時期に合わせて子宮内へ注入する一般不妊治療の一つです。一般的には、タイミング法(タイミング指導)で妊娠に至らなかった場合や、精子の数や運動率などが原因で自然妊娠が難しいと考えられる場合に選択されます。

人工授精では、精子を子宮内へ注入することで卵子と出会う可能性を高めますが、受精や着床は自然に行われます。そのため、自然妊娠に近い方法として行われています。

人工授精の流れや適応、妊娠率などについて詳しく知りたい方は「人工授精(AIH)」のページをご覧ください。

にしたんARTクリニックで保険適用で人工授精を受ける際の費用の例

再診料	380円
一般不妊管理料（3ヵ月に１回）	750円
人工受精	5,460円
検査・内服薬料金	約1,500円
合計	約8,000円

これまで、人工授精は全額自費診療だったため、いったん支払った費用の一部を各自治体の特定不妊治療費助成制度や国の助成金で補填するのが一般的でした。中には、費用面がネックで不妊治療そのものをあきらめたり、途中でやめざるをえなかったりする人も少なくなかったのです。

2022年4月から基本的な不妊治療も保険適用となったことで、人工授精にもより気軽にトライできるようになりました。人工授精は、体外受精・顕微授精よりも安価にチャレンジできることもメリットです。 検査の回数や内容、薬の処方の有無などは個人によって異なるため、費用は個人によってばらつきがありますが、以前に比べて負担がかなり軽減されていることは確かです。

高額療養費制度も利用可能

保険適用の治療を複数回行うなどして費用がかさみ、医療機関の窓口や薬局で支払う医療費の金額が自己負担限度額を超えた場合、高額療養費制度を活用すると負担を軽減できます。

高額療養費制度は、保険適用で行った医療費の自己負担額が、被保険者の所得区分によって定められている自己負担限度額を超えた場合に適用される公的医療保険の制度の1つです。加入している公的医療保健に高額療養費支給申請書を提出し、審査を経て超過分の金額が支給されます。

詳しくは「高額療養費制度・民間の医療保険について」のページをご覧ください。

高額療養制度の1か月あたりの自己負担限度額(70歳未満の場合)

所得水準	1ヵ月あたりの自己負担限度額
年収約1,160万円～	252,600円＋(医療費-842,000)×1%
年収約770万～約1,160万円	167,400円＋(医療費-558,000)×1%
年収約370万～約770万円	80,100円＋(医療費-267,000)×1%
～年収約370万円	57,600円
住民税非課税者	35,400円

一人分の窓口負担額では上限を超えない場合でも、複数の受診、および同じ医療保険に加入している同世帯の人の受診を1ヵ月単位で合算して申請することが可能です。
医療保険によっては、高額療養費が支給されるまで支給見込み額の8割相当額を無利子で貸し付けるなどの制度を導入している場合もあるため、負担軽減のために確認してみるといいでしょう。

ただし、 自由診療の治療や、保険診療と併用できる先進医療については、高額療養費制度の対象外になります。

人工授精(AIH)は保険適用になる

2022年4月から、不妊原因の検査や原因の治療に加えて、基本的な不妊治療は保険適用となりました。もちろん、人工授精も保険適用となったため、風邪などで医療機関を受診し、保険診療を受けた場合に窓口で支払う金額と同じように3割負担になります。

人工授精(AIH)が保険適用となる人の条件

人工授精とタイミング法は、治療を受ける人の年齢や状況を問わず、誰もが保険適用で治療を受けられます。生殖補助医療に含まれる体外受精と顕微授精(ICSI)は、下記のとおり、女性の年齢や適用回数の制限があるため注意してください。

生殖補助医療(ART)が保険適用となる年齢制限

治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること

生殖補助医療(ART)が保険適用となる回数制限

• 治療開始時点の女性の年齢が40歳未満：通算6回まで(1子ごと)
• 治療開始時点の女性の年齢が40歳以上43歳未満：通算3回まで(1子ごと)

上記の回数を超えて治療を行った場合や、年齢制限の上限を超えた場合、オーバーした治療費は保険適用外で全額自己負担になります。

保険適用後の人工授精(AIH)の費用

人工授精に健康保険が適用されると窓口で支払う費用は3割負担となります。にしたんARTクリニックで人工授精を受けた場合、治療1回につき5,460円です。なお、最終的に支払う費用は、5,460円に別途、再診料や検査代、薬代が追加でかかります。

民間の医療保険への加入が負担軽減につながることもある

不妊治療が保険適用されたことで、下記の不妊治療が「手術料」として算定されることになりました。

手術料として算定される不妊治療の種類

• 人工授精(AIH)
• 採卵術
• 精巣内精子採取術
• 胚移植術

人工授精、採卵術、胚移植術は女性のみ、精巣内精子再手術は男性のみが対象です。
これにより、手術給付金がある民間の医療保険を契約している人が上記の不妊治療を受けると、手術給付金を請求することができるようになりました。保険の商品によって不妊治療に対する給付金の金額や給付の回数などが異なるため、よく比較してご検討ください。

各保険会社が設けている特約の内容によっては 、採卵術、体外受精・顕微授精を行う際の指導・管理・計画や受精卵・胚培養管理料、胚凍結保存管理料などが手術給付金の支払い対象になったり、先進医療に対する給付金が受けられたりすることもあります。

ただし、不妊治療に対する給付を受けることができるのは、保険の契約から2年が経過してからです。「 いずれ不妊治療を検討するかもしれない」「今は妊娠・出産ができるタイミングではないが、数年後には考えたい」という場合、今からでも備えとして民間保険への加入を検討しておくといいでしょう。
現在加入している医療保険の内容や特約が不妊治療を対象としているのかどうか、保険会社へ確認しておくことも大切です。

人工授精(AIH)の費用に関するよくある質問

Q. 人工授精は毎回同じ費用ですか？

必ずしも毎回同じ費用になるとは限りません。人工授精の費用に加え、診察料や検査、薬剤の量などによって自己負担額は変わります。詳しい費用については、治療を受ける医療機関へ確認しましょう。

Q. 保険適用にならないケースはありますか？

人工授精は一定の条件を満たせば保険適用の対象となりますが、保険適用外の治療や薬剤を併用する場合などは、自費診療となることがあります。適用条件や費用については、事前に医療機関で確認しておくと安心です。

Q. 人工授精と体外受精では費用はどれくらい違いますか？

一般的に、人工授精(AIH)は体外受精(IVF)よりも費用を抑えて受けられる治療です。一方、体外受精では採卵や受精、培養などの工程が加わるため、人工授精より費用が高くなる傾向があります。

Q. 人工授精の費用は高額療養費制度の対象になりますか？

保険診療として行われた人工授精や関連する診療費は、高額療養費制度の対象となる場合があります。ただし、自費診療分は対象外です。詳しい適用条件については、加入している健康保険組合や協会けんぽなどへ確認しましょう。

Q. 人工授精は何回くらい受ける人が多いですか？

人工授精は1回で妊娠に至る場合もありますが、複数回行うケースもあります。年齢や不妊の原因などによって治療方針は異なるため、気になる方は医師と相談してみましょう。

人工授精(AIH)の費用相場を知って、治療の目処を立てよう

今回は、人工授精の費用について、保険適用された場合の金額とその対象、保険適用以外に費用負担を軽減する方法などについて紹介しました。人工授精は保険適用の対象となり、従来に比べてかなり費用負担が軽減されています。
それでも、1ヵ月の医療費の自己負担額が高額になった場合は、高額療養費制度や自治体の助成金、民間保険の医療特約などを駆使して費用の削減を目指しましょう。

不妊は年齢との関連性が深く、治療を開始した年齢によっては人工授精で成果が得られないこともあります。少しでも妊娠の可能性を上げるために、なるべく早く治療を始めることが大切です。
にしたんARTクリニックでは、無料カウンセリングでじっくりお話を伺い、一人ひとりに合った不妊治療をご提案しています。まずはお気軽にお問い合わせください。