顕微授精(ICSI)での妊娠の確率は？リスクや費用についても解説

「顕微授精(ICSI)」は生殖補助医療(ART)の方法のひとつですが、不妊治療そのものや、一般不妊治療からのステップアップを検討するにあたり、妊娠の確率がどれくらいなのかは気になるところです。
そこで本記事では、顕微授精(ICSI)による妊娠の確率について、基本的な治療内容やメリット・デメリットと併せて解説します。また、押さえておきたい顕微授精(ICSI)の費用についても見ていきましょう。

顕微授精(ICSI)とは？

顕微授精(ICSI)とは、細いガラス管を用いて、1個の精子を卵子へ注入する体外受精(Conventional-IVF／ふりかけ法)の方法です。顕微鏡で拡大視しながら、精子を直接卵子へ注入します。1992年に初めて妊娠例が報告されて以降、世界中へと普及しました。日本においても、1994年に分娩例が報告されて以来、顕微授精(ICSI)の実施件数は年々増えています。
顕微授精はICSI(イクシイ)ともいい、これはIntracytoplasmic Sperm Injection(卵細胞質内精子注入法) の頭文字を取ったものです。

従来の体外受精(C-IVF)は、女性の体内から取り出した卵子へ精子を振りかけて受精を促すというものでした。体の外で自然妊娠に近い環境を作り出すため、運動量の多い精子がたくさん必要です。しかし、精子の量が少ない、受精率が低いなどの理由で、妊娠の確率が上がらないという問題点がありました。

その点、顕微授精(ICSI)なら、卵子1個に対して精子1個があれば、理論上は受精可能と考えられています。つまり、顕微授精(ICSI)であれば、精子量の少ない方や、通常の体外受精(C-IVF)では受精が成立しない方でも、妊娠の確率を高められるのです。

顕微授精(ICSI)について詳しくは、こちらの記事をご覧ください。
顕微授精(ICSI)

顕微授精(ICSI)での妊娠の確率

2023年に公益社団法人日本産科婦人科学会が発表した調査の結果によれば、2021年には全国で49万8,140件の体外受精(C-IVF)・顕微授精(ICSI)が行われ、6万9,797人が誕生しました。
全年齢の胚移植1回あたりで見る体外受精(C-IVF)・顕微授精(ICSI)の妊娠成功率は、年齢によって多寡はあるものの、平均すると41.2%です。

また、2020年に公益社団法人日本産科婦人科学会が発表したデータによると、顕微授精(ICSI)による胚移植での妊娠率は全国平均19.9％でした。年齢が上がると妊娠率が下がるのは、顕微授精(ICSI)も同様です。なるべく早く治療を始めることが、妊娠への近道であることは間違いありません。

顕微授精(ICSI)に向いている人

顕微授精(ICSI)は、次の2つのケースのいずれか、もしくは両方に該当する場合に向いている治療法といえます。

それまでの治療で妊娠に至らなかった場合

不妊治療を開始してから、タイミング法、人工授精(AIH)、体外受精(C-IVF)とステップを踏んで妊娠に至らなかった場合や、受精率が非常に低かった場合は、顕微授精(ICSI)が向いているといえます。
体外受精(C-IVF)よりも妊娠率が高い治療方法となるので、年齢的に妊娠のタイムリミットが近づいているという場合にも選択肢となるでしょう。また、抗精子抗体を持っている方も、顕微授精(ICSI)が向いている場合があります。

男性不妊症の場合

乏精子症や精子無力症、精子奇形症などの方も、顕微授精(ICSI)が推奨されます。精子数が極端に少ない、精子の運動性が低いなどの原因で、通常の方法では受精が難しい場合にも顕微授精(ICSI)は有用です。
にしたんARTクリニックでは、精子の事前検査で、運動精子500万/ml以下、運動率50％以下の場合は顕微授精(ICSI)をおすすめしています 。

顕微授精(ICSI)のメリット

顕微授精(ICSI)には、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、2つのポイントに分けて見ていきます。

精子を調整・選別できる

顕微授精(ICSI)では、精子の状態を一つひとつ確認しながら、より状態の良好な精子を選別するため、妊娠の確率を高めることができます。形態や運動性の良い精子を選べるのは、顕微授精(ICSI)ならではのメリットです。

また、顕微授精(ICSI)なら、卵子1個と精子1個があれば、理論上は受精可能という点もメリットです。
一般的な体外受精(C-IVF)の場合は、卵子1個に対して5万~20万個の精子が必要と考えられています。精子の数が少なく、なかなか卵子までたどり着けない方にとって、顕微授精(ICSI)はとても有用です。

体外受精(C-IVF)よりも成功の確率が高い傾向がある

顕微授精(ICSI)では、胚培養士が顕微鏡で拡大視しながら、精子を卵子へ注入していきます。そのため、一般的な体外受精(C-IVF)よりも受精率が高い傾向となっています。

顕微授精(ICSI)のデメリット

顕微授精(ICSI)を検討するにあたり、知っておきたい注意点もあります。3つのポイントに分けて見ていきましょう。

卵子が変性する可能性がある

顕微授精(ICSI)では、精子を注入する際、卵子に針を刺すことになります。卵細胞へ針が入ることで、卵子の細胞膜にとっては大きな負荷がかかってしまうともいえるのです。卵子の状態にも左右されますが、最悪の場合このストレスによって変性を起こし、受精に至らない可能性もあります。

採卵時にリスクがある

顕微授精(ICSI)に限った話ではありませんが、体外で受精を試みるため、事前に卵子を得るため採卵を行います。通常、採卵は腟から入れる超音波機器に針をつけて、腟の壁を通して卵巣へ針を刺し、卵子を取り出します。その際には、次のようなリスクがあることを考慮しなければなりません。

出血

採卵を行うと、腟の壁や卵巣から出血します。圧迫や時間経過によって出血が収まることがほとんどですが、まれに開腹手術で止血しなければならない場合があります。

麻酔によるリスク

麻酔を使う場合は、麻酔によるアレルギー反応や呼吸抑制なども考慮しなければなりません。

感染症

腟内には雑菌がいるため、採卵で針を刺す過程で腟内の雑菌が体内へ移動し、感染症を引き起こすリスクがあります。
特に、子宮内膜症や腹膜炎の既往がある方は注意しなければなりません。

他臓器損傷

卵巣の周囲には子宮や腸、膀胱、尿管などの臓器があり、卵巣の位置によっては採卵の際にそれらを傷つける可能性があります。とはいえ、このリスクは極めてまれといえます。

定期的な通院が必要

顕微授精(ICSI)に限らず、体外受精(C-IVF)を実施する場合は病院へ何度も通うことになります。
診察に2~3回程度は必要であるほか、採卵や移植の後に妊娠を判定するためにも複数回の通院が必要です。目安としては7回から8回程度は病院へ出向くため、柔軟なスケジュール調整が欠かせません。

顕微授精(ICSI)にかかる費用はどれくらい？

従来、人工授精(AIH)および顕微授精(ICSI)を含む生殖補助医療(ART)は自費診療でしたが、2022年4月から保険適用の対象となりました。
ただし、保険適用で生殖補助医療(ART)を行う場合は、年齢や治療回数に制限がある点に注意しなければなりません。また、保険適用になったとはいえ、治療の回数がかさむと費用も高額になっていきます。

保険適用の対象となれば自費診療よりも負担が減る

当院の顕微授精(ICSI)の料金は下記のとおりです。保険適用の対象となれば、大幅に負担が減ります。

※このほかに診察料や、採卵、培養、胚移植など治療ごとに費用がかかります。
費用について詳しくは、こちらの記事をご覧ください。
生殖補助医療(ART)の治療費

顕微授精(ICSI)を実施する際は保険適用の条件をチェック

生殖補助医療(ART)は、次の条件を満たす場合に保険が適用されるため、治療を開始する前にあらかじめ確認しておきましょう。

対象年齢

治療開始時の妻の年齢が43歳未満(男性側は年齢上限なし)。

治療の回数

40歳未満は6回まで、40歳以上43歳未満は3回までが保険適用対象です。
治療回数は「胚移植」の回数で数えられ、採卵回数については上限がありません。
2人目の治療を行う際は、回数がリセットされます。

婚姻関係

法的な婚姻関係あるいは事実婚関係(同一世帯に住んでいる、子供を認知予定、配偶者なし)であることが条件となります。

上記の保険適用条件を踏まえると、女性側が43歳以上の場合や、治療回数の上限を超えている場合の顕微授精(ICSI)は保険適用とならず、自費診療となります。

顕微授精(ICSI)の妊娠の確率を上げたいなら、にしたんARTクリニックへご相談を

顕微授精(ICSI)は、従来の体外受精(C-IVF)の方法よりも妊娠の確率が高まると見込まれています。その一方で、今回お伝えしたように健康面や費用面で注意すべきポイントもあるため、メリットとデメリットを踏まえて、ご自身に向いている治療法かどうかを医師とともに慎重に検討していくことが大切といえるでしょう。

顕微授精(ICSI)は、日本でも実施されるようになってから約30年が経過しており、無事妊娠成立へ至った実績も豊富な治療法です。ご自身の状況や希望に最適な治療法を選択できるよう、信頼のできる医師へ相談してみてください。にしたんARTクリニックでは、患者さまファーストの治療を徹底し、それぞれのお悩みに寄り添った不妊治療を行っています。